米国
2012年〜使用者数: 200万+
普及状況95%
FDAが2012年に承認。新規HIV感染者数の減少に大きく貢献しています。
Medical Evidence
PrEPの医学的根拠と国際ガイドライン
世界保健機関(WHO)や米国CDC(疾病対策予防センター)が推奨する、科学的根拠に基づいたHIV予防法について、医師監修のもと正確な情報をお届けします。
医師監修
WHO推奨
エビデンスベース
国際ガイドライン準拠
監修:木内俊一郎 医師|北梅田SKクリニック院長
GLOBAL USAGE
世界各地で広がるPrEPの普及
PrEPは現在、世界80カ国以上で承認・使用されており、HIV予防の国際的な標準治療として確立されています
80+
承認国数
370万+
世界の使用者数
2012
FDA最初の承認年
WHO
国際標準治療推奨
ヨーロッパ
2016年〜使用者数: 50万+
普及状況70%
EMAが2016年承認。フランス・英国・ドイツなどで公的医療制度の対象。
アジア・太平洋
2016年〜使用者数: 30万+
普及状況55%
オーストラリア・タイ・台湾などで承認・普及。各国のHIV予防戦略の柱。
アフリカ
2015年〜使用者数: 100万+
普及状況80%
WHOの支援のもと南アフリカ・ケニアなどで大規模普及プログラムを実施。
日本国内の状況
日本ではPrEPは未承認薬ですが、医師の管理のもと、薬機法および厚生労働省の通知に準拠した正式な個人輸入により入手・使用することが可能です。当院では法令に基づいた適切な手続きにより、安全にPrEPを提供しています。
国際ガイドライン
主要な国際ガイドラインにおけるPrEPの位置づけ
PrEPは世界の主要な保健機関によって、HIV予防の重要な手段として推奨されています
WHO(世界保健機関)
推奨WHOは2015年に、HIV感染リスクの高いすべての人々に対してPrEPの使用を推奨するガイドラインを発表しました。2021年の更新版では、PrEPを包括的なHIV予防戦略の重要な柱として位置づけ、各国に対して積極的な導入を呼びかけています。
主な推奨事項:
- HIV感染リスクの高い集団に対する経口PrEPの提供
- 定期的なHIV検査と腎機能検査の実施
- PrEPを含む包括的なHIV予防パッケージの提供
- 利用者の自律性を尊重した情報提供とカウンセリング
CDC(米国疾病対策予防センター)
推奨米国CDCは2014年にPrEPの臨床実践ガイドラインを初めて発行し、2021年に大幅に更新しました。CDCのガイドラインは、PrEPの処方基準・モニタリング方法・患者教育について詳細な指針を提供しており、世界各国の医療機関が参考にしています。
主な推奨事項:
- HIV感染リスクのある成人および青年への処方
- 処方前のHIV検査・腎機能検査・B型肝炎検査の実施
- 3ヶ月ごとのフォローアップ検査と処方更新
- 服薬アドヒアランス(服薬遵守)の支援と教育
RESEARCH EVIDENCE
有効性を裏付ける主要な臨床研究
PrEPの有効性は、世界各地で実施された複数の大規模臨床試験によって科学的に実証されています
2010
発表
iPrEx研究
New England Journal of MedicineMSM・トランスジェンダー女性
研究インパクト
92
男性間性交渉者(MSM)およびトランスジェンダー女性を対象とした国際的な大規模ランダム化比較試験。TDF/FTCの毎日服用によりリスク低減が確認されました。服薬遵守率の高い参加者ではより高い効果が認められています。
HIV感染リスクの低減を確認
2015
発表
PROUD研究
The Lancet英国MSM
研究インパクト
86
英国で実施された実臨床環境での研究。PrEPの即時開始群と待機群を比較し、即時開始群でHIV感染リスクの大幅な低減が確認されました。実際の臨床現場でのPrEPの高い有効性を実証した重要な研究です。
大幅なリスク低減(実臨床)
2019
発表
DISCOVER研究
The LancetMSM・トランスジェンダー女性
研究インパクト
99
TDF/FTCとTAF/FTCの比較試験。両薬剤ともに高い予防効果を示し、TAF/FTCは腎機能および骨密度への影響がより少ないことが報告されました。
TAF/FTCが腎・骨への影響が少ない
2012
発表
Partners PrEP研究
New England Journal of MedicineHIV陽性・陰性カップル(アフリカ)
研究インパクト
75
アフリカのHIV陽性・陰性カップルを対象とした研究。TDF/FTCの毎日服用により、HIV感染リスクの低減が確認されました。異性間カップルにおけるPrEPの有効性を示した重要なエビデンスです。
異性間カップルでのリスク低減を確認
注意事項:上記の研究結果は各臨床試験の報告に基づく概要です。個々の予防効果は服薬遵守率やその他の要因により異なります。PrEPの効果を最大限に発揮するためには、医師の指示に従った正しい服用と定期的な検査を推奨します。
結論
PrEP(曝露前予防内服)は、WHO・CDCが推奨するHIV感染予防法であり、複数の大規模臨床試験によってその有効性と安全性が科学的に実証されています。正しい服用と定期的な医学的管理のもとで、高い予防効果が期待できます。
本ページのまとめ
- 1iPrEx試験(2010年)により、PrEPのHIV感染リスク低減効果が初めて大規模に実証された
- 2PROUD試験(2016年)では、実臨床環境下で86%のリスク低減が報告された
- 3WHO(世界保健機関)は2015年よりPrEPをHIV予防の推奨手段として位置づけている
- 4CDC(米国疾病予防管理センター)は、正しい服用でHIV感染リスクの大幅な低減が期待できるとしている
- 5安全な服用には、HIV検査・腎機能検査・性感染症検査を含む定期的な医学的モニタリングが推奨されます
- 6日本国内ではPrEPは未承認であり、自費診療として医師の管理下で提供される
PrEPは国際的なガイドラインと複数の臨床研究に裏付けられた、科学的根拠のあるHIV予防法です。医師の監修のもと、定期検査を受けながら正しく服用することで、安全かつ効果的にHIV感染リスクを低減できます。服用を検討される方は、専門の医師にご相談ください。
免責事項・重要なお知らせ
- 本ページの情報は一般的な医学情報の提供を目的としており、個別の医療アドバイスを構成するものではありません。
- PrEPの服用を検討される方は、必ず医師にご相談ください。
- PrEPは自費診療であり、費用は全額自己負担となります。
- 日本国内ではPrEPは未承認薬であり、当院では薬機法に準拠した正式な個人輸入により提供しています。
- 効果には個人差があり、完全な予防を保証するものではありません。
- 本ページの内容は北梅田SKクリニック院長・木内俊一郎医師の監修のもと作成されています。
医師監修のもと、安全なPrEP診療を
北梅田SKクリニックでは、国際ガイドラインに基づいた安全なPrEP処方を行っています。まずはオンライン診療でお気軽にご相談ください。